2012年10月23日

緑の列島 木の家スクール富山2012 第1回 なぜ、いま木の建築なのか。

緑の列島木の家スクール富山、2012年度の講義がスタート。
10月20日に、第1回の講義を開催いたしました。
昨年同様、富山・石川・新潟から、そして今年は福井から通って下さる受講生も含めて、熱心な実務者の方々が申し込んでくださいました。

 

2012年度最初の講義は、東京大学名誉教授の有馬孝禮先生を講師にお招きし、「なぜ、いま木の建築なのか―木造、木材利用推進の流れの中で―」と題して講義をして頂きました。
前半は、国産材の利用を促進する法律ができていく流れに対して、山・林業の現状とこれからの目標・目指すべき方向などを中心としたお話。
上記の法律といえば「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」(2008年11月)、「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」(2010年5月)がある。
そしてつい先頃「都市の低炭素化の促進に関する法律」(2012年9月)という法律も。
「都市の低炭素化とは、社会経済活動その他の活動に伴って発生する二酸化炭素の抑制並びにその吸収作用を保全し、及び強化すること」と定義されている。
低炭素社会という言葉の意図するところは、低二酸化炭素社会と高炭素貯蔵。
化石燃料から出る二酸化炭素の排出抑制が低二酸化炭素であり、森林における炭素固定、それを受け継いで木造建築などが健全な姿で維持されるなら木材資源を保存する炭素貯蔵庫になる。
ただ単に、都市の木造建築化や木材利用だけでなく、その生産の場である森林との関係から考える時期にきたと言える。
山・林業の方を見てみると、我が国の森林の年間成長量は全蓄積の3%、年間伐採量は1%なので、木材資源としての蓄積は増している。それを主に支えているのは、スギ・ヒノキなどの人工林。
1990年以降手入れされている森林、すなわち林業活動がなされている森林における成長量(蓄積の増加)である。
こうした部分(森林)が、地球温暖化防止条約「京都議定書」の我が国の温暖化ガスの削減目標の多くを担っている。
この林業活動を支えるためには、都市側がいろいろな分野で国産材をどれだけ利用し、山に資金を還元するかにかかっている。

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炭素貯蔵の面では、木質材料・木製品は製造エネルギーを換算した炭素放出量に比較して炭素貯蔵量が大きい。
したがって、その耐用年数は森林の成長期間にゆとりを持たすとともに都市の炭素貯蔵を意味する。
我が国の木材資源の蓄積量の推移を見てみると、人工造林木によって資源が増加しているものの、問題はその内訳であり、人工造林の樹齢を面積分布でみると40〜50年生が多く、若い層が極端に少ない。
循環資源であるためには、若い層が多くあって生物体として健全である。伐採更新しない限り、循環資源として機能しない。森林における木材資源としての平準化への努力が重要。
伐採更新のために都市が認識すべきことは、伐採された木材は建築物などに姿を変え、都市にストックされ、伐採地には新たな資源生産が始まるという循環である。
幸いにして、我が国には先人たちの努力によって蓄積された木材資源を有している。その蓄えられた財産を生かし、次の世代に資源を更新・持続させるべき時期に来ている。
それには「身近なところで木材を」「木材でできるところは木材を」「国産材独自の魅力」との連携を粘り強くやることである。
後半は、木材を扱うプロとして知っておかなければいけない木の性質など、主に木材の話。
木の密度に関して、早材と晩材の密度の違い、樹種による密度の違い。木の実質と空隙=木の実質率の求め方。
密度と強度の関係は、どうなのか。無欠点材の強度の場合は、密度に依存する。
ベイマツは、スギより一段階強度が強い? 木材の基準強度で、無等級材ではそうだが、JAS材の目視や機械式で等級によっては、ベイマツよりスギの方が強い。
マツやヒノキは、ヤング係数が小さいと強度も弱いが、スギはマツやヒノキに比べてヤング係数が小さい傾向にはあるが、ヤング係数が小さくても強度が大きい材料である。
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収縮率と密度の関係、干割れ率と曲げ強さ・ヤング係数の関係。割れた材は、強度が落ちているのか?
乾燥とクリープの関係、そして含水率。含水率の求め方を勘違いしている人も多い。
平衡含水率とは? 気温20℃・湿度65%の部屋なら平衡含水率は、12%になる。
木の熱伝導率を見直す。マウスによる各種材料の居住性能に関する研究の実験結果より、コンクリート・クッションフロア・合板・スギ・ヒノキ、マウスが一番休んでいたのは?
他にも、床材料の違いによって作業に影響が出る、消費電力が減る、・・・などの話をしていただきました。
最後は時間がなく、残りのスライドをサッと見て終わったのですが、まだまだ聞きたい有馬先生の講義でした。
全部書くと長くなるので、木の話の部分では、キーワードのみ書きましたが、受講生の方々は一生懸命メモを取っていらっしゃいました。
有馬先生の講義で学んだように、木(国産材)を使うことの意味を消費者の方に伝える努力が大切です。
もう一つは、せっかく使っても短寿命では意味がないので、丈夫で長持ちするつくり方をしなければいけません。
そして、そのつくり方の意味をお施主様にも理解してもらい、長く持たせることのできる家を、住まい手が長く持たせる使い方(維持・管理)をしてもらう必要があります。

 

木の家スクール富山では、残り4回の講義と外部研修(実験見学)1回を行います。
外部研修の開催日は、12月8日(土)になりました。
聞きたい講義のみの受講または外部研修のみの申込みも受付けしておりますので、ご希望の方は富山事務局まで。

 

緑の列島木の家スクール富山事務局 草野鉄男


2012年7月25日

木の家スクール 名古屋2012 第2回:6/23(土)

「自立循環型住宅」ガイドラインを活かした設計法

伝統構法による「水俣エコハウス」の環境性能

 

講師: 澤地隆男氏

 

日本を省エネルギー基準でⅠ〜Ⅴの地域に分けると、全体の6割が愛知と同じⅣ地域になる。環境省が在来木造建築(主に土壁つき)の温熱環境の調査をした結果、Ⅳ地域では

屋根・天井には100%断熱材を入れているが、壁や床下には2割〜4割程度しか断熱材を入れていない。高断熱の家と比べれば、当然、外気温に習って室温も変化する。土壁の外部に40㎜程度の断熱材を入れれば、次世代基準をほぼクリアできることを認識してほしい。

環境省の応募に手をあげて各地にエコハウスが建設されたが、H22年に竣工した土壁・伝統構法の水俣エコハウスの実験データーを見てみよう。隙間相当面積(C値)がかなり高い。

隙間低減を意識せず、無双窓などが作られていることが原因と考えられる。「高気密」に意趣変えをしなくとも、隙間をなくす適切な対応でC値を下げられる筈。熱損失係数(Q値)は障子等が効果を挙げ、次世代基準をほぼ達成できる数値だった。伝統的住宅も、時代の要請に対応しながら進化し、伝統の良さを残し続けてほしい。

戸建て住宅のエネルギー消費量の構成を見ると、Ⅳ地域では暖房は10%前後。給湯と家電がそれぞれ20〜30%の割合を占めている。寒冷地では建物の断熱・気密に費用をかけても元が取れるが、南下するほどメリットは少ない。通風の工夫が効果的といえる。それとともに、庇を長くして、日射遮蔽に留意すべし。

2012年5月は本格的省エネ対策実施のスタートポイント。一線上にいる今こそ、伝統住宅を残すために皆さんに勉強をしてほしい。

(文責 寺川千佳子)

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木の家スクール 名古屋2012 第1回:5/26(土)

「建築環境技術の基本を再考する」

 

一部 講師: 宿谷昌則氏

 

東日本を襲った大地震が引き金となって生じた原発の破壊は、社会に潜んでいたさまざまな問題を一挙に露わにするまさに人災であったと言えるでしょう。これからも起きるであろう天災に備えつつ、天災に起因して起こる人災を最小化する知恵を共有することが大人たちの果たすべき責務との視点から、建築環境をより豊かになるように改変していく鍵をお話いただきました。

まづは日本国勢図会2011/12を見ると、原発がなくても、日本の発電設備容量の総計が不足したことは未だかつてなかったことを示している。但し、需要が集中している大都市では、電力不足が起きる可能性があるので、発送電を分離し、適正な規模ごとに自律的に電力需給が満たされる仕組みを備えることが重要。人の体に優しい環境づくりは、パッシブ型技術を基本とすることで始めて実現する。

人の体には本来体温調節機能が備わっている。体温37℃を保つためには、暖房で空気を暖めるより、周囲の壁・床などを暖める方が人体のエクセルギー(消費エネルギー)を小さくできることがわかっている。建築外皮の断熱性の向上が人体のエクセルギー消費を小さくする=「不快でない」ということである。夏場は建築外皮の断熱性向上に加えて、窓からの熱を取り込まないように日射遮蔽と、室内での余計な発熱を予防することが重要である。

 

「再生可能エネルギー利用の世界事情」

 

二部 講師: 岡本康男氏

 

原発事故の後、日本では太陽光発電を勧める声が大きく上がっていますが、発電は昼間、使うのは夜間ですから、自家用に使えるのはせいぜい1/4。おまけに修理、点検が必要ですから、家庭用太陽光発電はコストに見合いません。それより太陽熱を利用してお湯を沸かす方が理にかなっています。世界では、風力についで発電量が多いのは太陽“熱”発電所です。たかが給湯や暖房に貴重な化石燃料や、未だ危険な原子力を使い続けるのか、各自が考え、選択しましょう。世界では業務用大型ソーラーシステムが胎動し始めています。

(文責 寺川千佳子)

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2012年3月14日

緑の列島 木の家スクール富山2011 第5回 大工の実践/山と木の話

緑の列島木の家スクール富山2011、早くも最終回です。3月10日に第5回の講義を開催いたしました。
今回は、お二人の講師をお招きして2つの講義です。
1つ目は、こだわりの大工棟梁の実践例として滋賀県にある宮内建築の宮内寿和棟梁。
2つ目は、山と木の話と題して林材ライターの赤堀楠雄先生の講義。
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まずは、宮内棟梁から。
棟梁のこだわりとして・・・。
一般的には設計は設計者、建てるのは大工という関係が多いが、宮内棟梁の場合は設計者と大工の協働作業で造っている。
それは、建築主の要望や設計者の考えなど、どうしてこういう間取りになったのか、どうしてこの形・デザインになったのかを実際に造る大工も知らなければならないからである。
現場では、図面通りに造るのはもちろんのこと、図面以上のものを造ろうと思っているのだと。
そういう風に、設計者と大工の協働で造る家を紹介していただきました。
1軒目の建築主は、板倉の家にしたい・石場建てにしたい・金物は使いたくないという要望。
この要望から、まず石場建てにするには限界耐力計算をする必要がある。板倉の壁にして金物を使わないとなると、工法を一から考える必要がある。
ということで、考え出した工法が挟み梁工法だった。
それは、4寸角の柱を同じ大きさの4寸角の横材2本で挟み込むという工法であり、柱の断面欠損をなるべく少なくしてめりこみを活かすという仕口が特徴。
これを、数々の実験で耐力を実証して、挟み梁工法の家が完成した。
2軒目の例は、築200年の蔵を改装して住宅にした実例。
3軒目は、景色の良い郊外で建てる開放的な家。この家も挟み梁工法によって、建築主の要望を実現した家。
以上、設計者と大工の協働で造った3軒の家の紹介。
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次に、水中乾燥の話。
一般的な柱には背割りが入っている。これは強度的な面も含めてどうなのか? しかし、背割りがないと自然な割れが入ってしまう。
この割れを何とかしたいということで、いろいろ調べてみると水中乾燥すると、割れが入らないらしい。
これをすぐに試してしまうのが、こだわりの宮内棟梁。
結果としては、水に入れて1年そして井桁乾燥および製材後の天然乾燥をすると・・・、含水率は13%に。(当然ばらつきはあるが20%以下に)
こうして、本格的に水中乾燥に取り組むことに・・・。
3枚目の写真は、宮内棟梁の講義のあと休憩時間の間に、挟み梁工法の家の模型を受講生の方々が興味深く見ているところ。
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2つ目の講義は、赤堀先生による山と木の話。
山という意味では、日本の林業の現状の話から。
林業=森林マネジメントの方向性が変わってきている。林業とは人森とのかかわりであり、立木の価値を高めることが林業経営の目的であった。
しかし、丸太の価格が下がっているため、経費=マネジメント費用(作業にかかる経費)を差し引くと、立木価格=所有者収入が減っている。
木材の自給率が外材に押されて、2000年で過去最低(18.2%)となり、その後は上昇して30%近くに。価格が下がっている(利益が少ない)のに、生産量が増えているという現状になっている。
森林所有者の利益(立木代金)確保が二義的になり、マネジメント自体が目的化していく。つまり所有と経営の分離が増大。
そうなると、立木・丸太の高付加価値化への意欲が薄れ、森林所有者による林業経営からマネジメント林業へ移行する。林業収入は立木代金からマネジメントの対価となる。
マネジメント林業に従事する林業経営者はビジネスとして成立するが、土地を提供する森林所有者の利益が確保される保証はない。
経営スタイルとしては、労働多投型から粗放化(手のかからない施業)していく。
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しかし、「木を見る」「木を見て使う」ことを大事にしないと粗放的な森林経営ばかりになる。
立木代金を得るために木の価値を上げたいと思っても、どんな木でもいいから量だけ・利用の機会を増やすだけなら、付加価値は不要。
所有者への還元は二の次であり、利用者(伐採業者・製材・住宅メーカー)が利益を得る。
結果、所有者が精魂込めるのではなくできるだけ手をかけない森づくりが行われるようになる。ますます、所有と経営の分離が進むことに。
そうならないように、「木を見る」ことで価値を引き出せる利用を大事にして所有者が森づくりの意欲を持てるようにするべき。
「木の個性」「木の良さ」を活かした利用を創出し、林業が継続・受け継がれるように。より多くの良質材が確保されるような施業や素材生産(造林)に力を入れるべき。
こういう意味で、木の価値を引き上げる利用例の紹介をしていただきました。
また、地域材の生き残り・差別化として、木材コーディネーター・木材アドバイザーなど木材関連の資格・講座が人気になっている。
求められていることは、木材の適切な利用をコーディネートできるスキル・川上〜川下までの幅広い知識・木材に関する知識、これら一段上のスキルで差別化を図ること。
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次に木の話としては、どんな材料が適切なのか、乾燥材とはどういういものか、JAS認定材などについて。
特に乾燥に関しては人工乾燥による内部割れの問題や劣化の問題などについて話をしていただきました。
まとめとして、ユーザーの住まいのニーズは、低所得化を背景にコスト意識がシビアになるが、質的満足への要求は強い。
とことん良いものを求めたいユーザーに対して、「お待たせしました」と言い切れる自信と完成度が必要。
という赤堀先生の山と木の話でした。

今回の講義では・・・
設計者と大工とが協働で造りあげるこだわりの家に学ぶべきところがたくさんありました。
山と木では、設計者・施工者は山と木のことをもっとよく知り、林業関係者は建築のことを知らなければなりません。
これこそが、このスクールの最大の目的であります。
川上から川下まで一緒にお互いのことを勉強することにより、山が元気にそして住まい手が安心して暮らせる家が増えるように。

今年度の緑の列島木の家スクール富山の受講生の内訳は、設計者50%・施工者40%・大工10%。
林業側としては、材木屋さん1人だけ。(この材木屋さんは、熱心に全部受講してくれました。)
このように、林業関係者が少ないのです。宮内棟梁は、大工さんももっとこのスクールに来ないと・・・。
今年度受講された方は、スクールで学んだことを実務で活かしていただきたいと思います。
また、まわりの実務者の方々にも、特に大工さんや林業関係者にも声をかけていただければ幸いです。
木の家スクール富山、木の家スクール名古屋も、このスクールを続けていきますので来年度もよろしくお願いします。

緑の列島木の家スクール富山事務局 草野鉄男


2012年2月28日

緑の列島 木の家スクール富山2011 第4回 木構造レベルアップ講座Ⅱ

2月25日、緑の列島木の家スクール富山の第4回講義を開催いたしました。
今回の講義は、木構造レベルアップ講座Ⅱとして、木造軸組構法構造計画の基本編と伝統的構法の木造住宅に関する講義。講師は、工学院大学建築学部建築学科教授河合直人先生です。
基本編では、木造建築物の耐震設計法と題してお話していただきました。
耐震設計で重要なのは、壁量・壁の配置・接合部・水平構面・基礎地盤の5点。その中でも、特に壁量が最重要である。
過去の地震の被害と壁量の関係より、床面積当たりの壁量が多いと被害が少なくなる。
壊れやすい建物としては、間口方向に壁を設けにく狭小間口の建物や道路に面して開放的な店舗併用住宅など、いずれも壁量が少ないから。
狭小間口の家で、壁量が少ないのだがわずかな筋かいが入っていたことによって、被害が軽微だった家もある。そういう意味でも、まずは耐力壁の量が重要。
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その次に、その耐力壁が有効に働くためには・・・。
①壁の配置にも要注意、②接合部(筋かい端部・柱の上下)はきちんと、③床や屋根(水平構面)もしっかりと
①壁配置のバランスが悪いと→働かない壁が生まれる→全体として弱くなり→変形の大きい方から崩壊する。
②接合部の重要性は、耐力壁両端の柱上下を接合→耐力壁の回転防止→耐力壁本来の力が発揮される。
③水平構面は、地震や風の力を耐力壁に流す働き、部分的な変形の増大を抑える働きがあり、特に耐力壁の配置が悪い場合に重要となる。
その他、基礎も同様に重要。
耐力壁による柱の引き抜き→柱を土台に緊結する→土台を基礎に緊結→基礎は剛強であること。
地盤の重要性とは。
地盤が軟らかい→揺れが大きくなる→もともと弱い住宅が倒壊する。
以上、木造建築物の耐震設計の要点。
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そして、東日本大震災における木造建築物の被害について、いろいろな被害例を見せて下さいました。
震度7あった地域でも割と揺れによる被害は、阪神大震災に比べると少ない。
木造建築物は、長い周期(1〜2秒)の揺れに弱いが、この地震は短い周期であったため被害が少ない。(阪神大震災は長い周期)
ただし、一部の地域で被害が大きいところもあった。それは、地盤が悪いために周期が長くなっている地域である。
東日本大震災における木造建築の被害のまとめ。
まずは、地震動による震動被害では。
被害は広範囲にわたり、被害形態も建物の種類・地域性・地震動の特性により極めて多様。
被害原因を大別すると、上部構造の振動被害と地盤変状に伴う被害に分けられる。
住宅の倒壊や大破などの甚大な被害は、北関東から東北の広い地域に点在。河川の流域など軟弱な地盤で、耐震要素の少ない建物が倒壊・大破に至っている。
地盤がらみの被害は、傾斜地、特に宅地造成地における地滑りや擁壁の破壊に伴う住宅等の倒壊や大破と砂質地盤の液状化に伴う上部構造の全体傾斜や沈下が目立つ。
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次に、津波による被害は。
津波外力により被害形態は異なる。大きな津波に対して建築物の対策は限界がある。
しかし、浸水5m程度なら、耐震的に造られた木造建築物で原形を保っている例は多く見られた。
大きな構造物等の下流では残る可能性が高い。一方、衝突物に対する対策は困難。
人命の確保を考えると、まずは避難対策。次に津波外力を抑える手立て、そして(ある程度までの津波外力であれば)建築物が破壊されないような耐対津波設計が必要。
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休憩をはさんで次に、伝統的木造住宅の地震時挙動と題して講義。E-ディフェンス・その他で行われた実験の話を聞かせていただきました。
この辺は、緑の列島ネットワークがお手伝いをしている「伝統的構法の設計法作成及び性能検証実験検討委員会」で行っている実験です。(河合先生も、この委員会のメンバーのお一人)
伝統的木造住宅の震動台実験(2008年)、軸組のみの静的加力実験(2009年)、「垂れ壁+柱」の震動実験、石場建ての柱脚滑りについて、伝統的木造住宅の震動台実験(2011年)、これらの実験に関して結果概要など解説をしていただきました。
こちらの内容は割愛させていただきますが、緑の列島ネットワークのHP内にある委員会のHPにも振動台実験の動画を見ることができますので、興味のある方はどうぞ。

今現在では、本格的な伝統構法の家を建てようと思うと、とても難しい構造計算をする必要があって時間もお金もかかるのですが、この委員会による新しい設計法ができるのももうすぐのようです。
日本の気候風土に合っていて、環境にも優しい伝統的な造り方の木造住宅が、簡単に建てられるようになることを期待しています。
伝統的か現代的かは別として、東日本大震災が起きたこと、それによってまたいつどこで大きな地震が起きてもおかしくない状況の今、私たち(設計者・施工者)は気を引き締めて勉強・仕事していかなければなりません。
今回見せていただいた地震による被害の写真を見て、受講生の皆様そう思われたのではないでしょうか。

緑の列島木の家スクール富山事務局 草野鉄男